ソフトバンク、パナソニック、東京海上…企業が「マインドフルネス」に大注目のワケ

ソフトバンク、パナソニック、東京海上...企業が「マインドフルネス」に大注目のワケ

 リモートワークやフリーアドレス、フレックスタイム制度など、それぞれのライフスタイルに合わせた自由な働き方が推進されている。働く場所や時間を選べる制度は、会社の規定に縛られていた人々に自由を与えるようにみえるが、実はこれまで以上に厳しい環境下に身を置くことになるかもしれない。自由な選択肢が増えるほど、これまで以上に状況を見極め、的確に選択する力が必要となる。とはいえ、様々な情報に溢れる現代。一つの行動をしながらも別のものに目がいったり、気がつけば他のことを考えていたりと、注意力が散漫になりがちで、なかなか一つの物事に集中できないことはないだろうか。

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 そんな中、いまこの瞬間に起きていることに意識を向ける“マインドフルネス”という考え方が注目を浴びている。瞑想やその他の訓練を通して精神力を発達させることができるとされ、GoogleやYahoo!、Sansanなど、数々の企業でマインドフルネス研修が行われるなど、今、ビジネスシーンに積極的に導入されている。人々の意識を向上する取り組みは、働き方にどのような影響をもたらすのか。その実情に迫る。

 会員型コワーキングスペース東京駅前の「point 0 marunouchi」(東京千代田区)では、「未来のオフィス空間の実現」をテーマに日本の最前線を走る15社の企業が一つの場所に集まり、日々実証実験が行われている。「効率・創造・健康」という3つのキーワードを掲げ、各社独自の最新技術を駆使しながら新しいソリューションを一緒に考え、サービスの開発に繋げていく試みだ。快適空間の実現を目指す各社の取り組みをはじめ、マインドフルネスを意識した瞑想スペースの設置、集中ブースや仮眠室の導入により、利用者の意識を高めることで仕事の効率性・生産性向上を図る。

 2019年7月にオープンしてから半年、会員数は延べ1,300人を超える。個人利用も可能で、一般の利用者は大企業が開発する最先端の技術やサービスをいち早くこの場で体感できる。参画企業は、自社の人間に限らずに検証の効果や反応をみることで、新しい角度で課題を捉えられる。一般利用者も企業側も、それぞれがモチベーションを上げて働ける空間となっている。株式会社point 0の社長・石原隆広氏は「新しい価値創造について、積極的にトライ&エラーできることがこの場の強み。PDCAのサイクルを短時間でリーズナブルに回す仕組みを作れるということから、この場所が生まれました」と話す。

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